代替医療に関しては先進国のアメリカで、その大きな潮流をつくるひとつのきっかけとなったのが、ハーバード大学医学校のＤ．アイゼンバーグ博士らが調査し、権威ある医学専門誌『ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディスン』に掲載された「合衆国における非通常医療——その普及・費用・利用パターン」（1993）というレポートだったことはよく知られているが、日本でも代替医療への関心の高まりや、現代医学と代替医療を統合するといういわゆる「統合医療」に向けての動きが始まりつつある中、代替医療関係の調査が、主に医学界のあちこちで実施されるようになってきた。

ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディスン誌のウェブサイト

　CAMUNetのニューズレター‘CAMUNet correspondence’では、厚生労働省の研究助成による「我が国におけるがんの代替療法に関する患者アンケート調査」（vol.16 Nov./02）や、聖マリアンナ医科大学予防医学教室による「聖マリアンナ医大病院入院患者の代替医療利用状況調査」（同）などを紹介したが、さる5月17、18日の両日、川崎市で開かれた日本統合医療学会（JIM）の第3回大会「21世紀の統合医療・予防医学〜診療・教育の連携」（大会長：吉田 勝美・聖マリアンナ医科大学教授）でも、ふたつの調査結果が報告された。

　ひとつは山下仁氏（筑波技術短期大学付属診療所）による「日本における相補代替医療の利用状況」。2001年4月に20〜80歳の日本人1000人を対象に電話調査したもので、それによると過去1年間に76％の日本人が何らかの代替医療を利用したことがあると回答。その内訳は、栄養ドリンク43％、サプリメント43％、健康器具22％、薬店のハーブまたは漢方薬17％、マッサージまたは指圧15％、医師の処方した漢方薬10％、アロマセラピー9％、カイロプラクティックまたは整体治療7％、鋭灸7％、ホメオパシー0.3％、その他7％というもの。

　もうひとつは、福田早苗氏（京都大学医学研究科）が行なった講演「日本における代替医療と健康に関する疫学調査」で報告されたもので、熊本県小国町に住む35〜64歳の町民3,501人全員を対象に、以下の代替医療——「漢方薬」「栄養補助食品／健康食品（カルシウム・ビタミンなど）」「整体」「マッサージ」「イメージ療法／ヨガ／瞑想」「鍼灸」「気功／太極拳」「アロマセラピー／ハーブ」「温泉」——について使用頻度を聞いたところ、調査対象の約57％（温泉を含めると約8割）が温泉以外の何らかの代替医療を実施していることが明らかとなった、というものだ。

　アイゼンバーグ博士らの調査レポートはアメリカの医学界に衝撃を与えたが、日本でも始まった代替医療関連調査の結果に、日本の医学界はどんな感想を持つのだろうか。